ゼネコン社員の「デジタルツイン」意識調査 スタイルポート
更新日：2025/6/5
スタイルポート（東京都渋谷区）は、大手・中堅ゼネコン社員108名を対象にした、「デジタルツイン」に関する意識調査を実施した。
同調査では、「デジタルツイン」について、「内容までよく理解している」との回答者が約3割であることが分かった。また、デジタルツインの活⽤が進んでいるという回答は24.1%。活⽤の⽬的は、「⼯期短縮」が61.5%で最多。次いで「コミュニケーション効率化」「コスト削減」が57.7%で上位を占めている。職種別では、企画・設計職、施工・施工管理職、施設管理・保守・メンテナンス職が「コミュニケーション効率化」（33.3%）、営業職は「工期短縮」（32.4%）を目的とする回答が多かった。
今回の調査では、「2024年問題」による⼈材不⾜の波が押し寄せており、ゼネコン勤務の社員は、DX化による⽣産性の向上と、⼈員の最適化の必要性が⾼まっていることが明らかになった。近年、デジタル技術の⼀つとして注⽬を集める「デジタルツイン」が、今後の課題解決に繋がる可能性は極めて高い。
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この記事を書いた人
クラフトバンク総研 編集長 佐藤 和彦
大学在学時よりフリーライターとして活動し、経済誌や建設・不動産の専門新聞社などに勤務。ゼネコンや一級建築士事務所、商社、建設ベンチャー、スタートアップ、不動産テックなど、累計1700社以上の取材経験を持つ。
2022年よりクラフトバンクに参画し、クラフトバンク総研の編集長に就任。企画立案や取材執筆、編集などを担当。現在は全国の建設会社の取材記事を担当。
