クラフトバンク総研記者・信夫惇が辿り着いた最適解

「業界リーダーに迫る」の連載が300回目を迎えた。連載開始前からクラフトバンクへの入社に名乗りを上げ、事実上の内定を獲得していた人物が当社の記者・信夫惇である。編集長・佐藤との出会いは約10年前。古巣・建通新聞社の浜松支局に転勤した際、同じ静岡エリアを担当する記者として共に取材・営業活動を実施。プライベートでも深めてきた親交が1つの証として結実した形になった。今回は読者からの要望に応え、記者・信夫が誰よりも早くクラフトバンク参画を希望した動機や、入社以降続けている業務内容、今後の目標などを聞く。（聞き手・記事作成者＝松本雄一・クラフトバンク総研記者）

—クラフトバンクに関心を持つまでの経緯を聞きたい

「10年ほど建設業の専門新聞の記者として勤務した。人間関係に恵まれ順調に業務を遂行していたが、地方勤務が続く中で『情報を発信するのみ』というビジネスモデルに限界を感じていた。当時の社内には、このような悩みを打ち明けられる人物が極めて少なかった為、2022年4月に全社員の参加が義務付けられた研修にて、長く良好な関係の佐藤に抱える疑問の全てを打ち明けた経緯があった。現場では、既に佐藤自身はそれ以上の覚悟を固め、同年8月末で退職する意向と聞き、大きなショックを受けたのを覚えている。その直後、咄嗟に「私も一緒に移籍できないですよね？」という言葉が口を付いたのだが、何の躊躇もなく「上に掛け合って実現してみせる」と即答されたことが深く胸に残っていた。佐藤がクラフトバンクに転職後は、私が当時勤めていた岐阜県に何度も来て、いつを入社時期にすることがベストか。また前職との差異はどこにあるかなどの刷り合わせを綿密に行い、晴れて2024年4月にキャリアチェンジを果たせた」

—クラフトバンクに転職を決めた理由は？

「編集長・佐藤という存在を除けば、当社が提供するDX経営管理サービス『クラフトバンクオフィス』の存在を知れたことが決定打となった。前述したが、前職時代は様々な要因で苦慮する建設企業に対して、『記事および広告掲載での貢献のみ』でしか対応できない現実に、私は長年苦悩していた。このような状況下において『メディアとしての役割に加え、建設業者に経営面での合理的な支援もできる』と分かった際は、文字通り視界は開け、宝の山を発見した気持ちに変われたことが大きかった。また新聞社在籍時は、転勤を２度ほど経験し、妻が仕事を辞めざるを得ない状態に陥ったこともストレスの1つだった。毎年発表される人事異動は、想像以上に精神的な負荷があり、単年での引っ越しを続ける同僚を見て、『家族と安心した生活を送るには、転勤の不安に怯えない組織で全力を尽くしたい』という思いが芽生えたことも重要な要素となった」

―ウェブと紙媒体のギャップなどがあれば聞きたい。

「建設業界の魅力を発信するために、各社の特徴・長所を丁寧にヒアリングし、過不足なく伝えるという点は基本的には変わらない。ただ、入社当初はメディアとしての知名度が今ほど高くなかったので、『聞いたことのない媒体だから…』と断られるケースが多かった現実もあった。今では『全国にある建設業者の強みを無料で取り上げるメディア』として定着したが、現在地に至るまで部署のメンバー全員が、地道かつ精力的な活動を続けてきたベースが背骨となっていることは間違いない。最近では、長いお付き合いになる企業の方から『こちらの要望を的確に汲み取ったサポートをしてくれて助かっている』と改めて感謝の意を示される機会も増えた。これは当社に旧態依然とした慣習がなく、お客さまからの申し出を即座に実現するよう最善を尽くし続けてきた結果だと実感している。このような柔軟性・寛容性を今後も活かせるよう、日々のバージョンアップを繰り返していく」

―クラフトバンクの魅力を教えてほしい。

「メディア部門だけでなく、各部署に建設企業の生産性を向上するための体制が完備されていることが最大の魅力である。それぞれの部署には桁外れに有能なプロフェッショナルが多く在籍しており、何かあればサポートし合えるよう体系化されている点も大きな長所だ。このような恵まれた環境に所属できている現実に感謝し、引き続きメディア人として各社に最適な提案ができるよう心掛けていく。この1年ではYouTubeチームも立ち上がるなど、従来の型にはまらない活動をすることで、会社としての可能性を更に広げられている。常に課題は山積みの状態だが、当社の「世界一、魅力的な業界をつくる」というミッションを達成するために、建設業界のポジティブな面の発信を継続していきたい」

―今後の目標を聞きたい。

「当面は私自身の力で部署全体を牽引できるよう、あらゆる分野のスキルアップに全力を尽くす。SNSなどを介して全国の企業からの取材依頼が続く状況を考慮すると、各エリアに記者の配置を検討する必要性も出てきた。このような状況にも早期に対応できるよう、現段階から誰が入っても1人前の記者として育成できる仕組み化を急ぎたい。全国を取材して回ると、各地特有の課題を抱える企業はまだ多い。当社が蓄積してきたノウハウを提案することで、1社でも多くの負担を軽減できるよう、今後も全身全霊を傾けた業務推進を手掛けていく」

信夫のX：https://x.com/cb_Sjun

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